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注文住宅の費用を実例で把握しよう

家づくりで失敗しない7つの秘訣とコツ
注文住宅で家を建てるときに必要な費用について実例を見ながら説明します。
家づくりには、様々な費用が必要になります。
ここでは、注文住宅で家を建てる場合のモデルケースを例にして、注文住宅の費用の内訳を分かりやすく説明します。


ここでは、注文住宅で家を建てる場合の総費用の内訳を分かりやすいシンプルな表にしてご覧いただきましょう。

費用の金額については、相場などを参考に、できる限り平均的であろうと思われる金額にするようにしてありますが、すべてが公式に公開されている資料はありませんので、目安としてお考えいただき参考にしてください。

なお、税金・登記費用や手数料は、国の方針などにより軽減されたり、金額や計算式が変更される場合もありますのでご了承ください。

一般的な総費用の内訳と平均

家づくりには、家の本体工事以外に様々な費用が必要になりますが、細かい費用のことを最初から考えてしまうと、頭の中が混乱してしまうかもしれません。

まずは、家づくりの全体の費用(総費用)を大きな部分から分けて、基本的なところから理解しましょう。

注文住宅の家づくりにかかる費用についての詳細はこちらにまとめています。

家づくりにかかかる総費用はこうなっている

家づくりの総費用は、大きく分けると3つの費用からなっています。
総費用 = 本体工事費 + 別途工事費 + 諸費用

費用項目 簡単な説明
本体工事費 建物本体にかかる工事費用です。電気・ガス・給排水などの引き込み工事費は含まれません。本体工事費に含まれる内容は、建築会社によって違いがあるため、しっかりと確認しましょう。
別途工事費 付帯工事費ともいいます。家の本体工事費以外にかかる費用です。外構工事費、地盤改良工事、旧家解体工事費など比較的大きな費用の他、電気・ガス・給排水などの引き込み工事費などを含みます。また、照明器具やカーテンなどの生活必需品などについても含まれる場合があります。
諸費用 家の確認申請・登記などの諸手続き費や、税金などの費用の他、地鎮祭・上棟式などの祭事費、仮住まい費・引越し費など、家の建築工事以外に必要な費用です。

家づくの費用の平均的な目安

家づくりの総費用から、3つの費用がどれくらいの金額になるのか平均的な割合をもとに計算してみましょう。

ここでは、総費用を2500万円とし、目安とする割合(平均的割合)から、モデルケース用の割合を決めて計算してみました。

項目 総費用 本体工事費 本体工事費 諸費用
平均的割合 100% 65~75% 15~25% 10~15%
計算する割合 100% 70% 20% 10%
モデルケース 2500万円 1750万円 500万円 250万円

実例をもとに家づくりの費用を見てみる

では、注文住宅の新築総費用が2500万円を想定した家のモデルケースの家づくり費用を具体的に考えてみましょう。

モデルケースは、実例をもとにしていますが、費用をわかりやすく見ていただくために多少の変更をしておりますことをご了承ください。

注文住宅戸建てモデルケース基本情報

  注文住宅基本情報
建築工法 木造軸組工法
住宅タイプ 単世帯2階建て住宅
述床総面積 40坪(約132㎡)
住宅ローン借入金額 2000万円
自己資金 500万円
建築費用総合計 2500万円
毎月の住宅ローン返済金額 約6万円 (元利金等返済:返済期間35年、金利1.40%で試算)

住宅ローン返済内訳

住宅ローンの月々返済額を算出

借入れ返済期間利率月々返済額
2,000万円35年間1.40%60,261円

住宅ローン総返済額と内訳

借入れ支払利息総返済額
2,000万円530万円2,530万円

年収別返済負担率算定

住宅ローンの月々の返済額が60,261円(約6万円)ですから、年間の返済額は約72万円となります。

年収がが300万円から50万円アップごとで、600万円までの年収別の住宅ローン返済負担率を一覧表にしてみました。

年収 月々返済額 年間返済額 返済負担率
300万円 60,261円 約72万円 24.0%
350万円 60,261円 約72万円 20.6%
400万円 60,261円 約72万円 18.0%
450万円 60,261円 約72万円 16.0%
500万円 60,261円 約72万円 14.4%
550万円 60,261円 約72万円 13.0%
600万円 60,261円 約72万円 12.0%

返済負担率は、年収に対する年間返済額(元金+利息)の割合のことをいい、計算式は次のようになります。

返済負担率(%) = 年間返済額 ÷ 年収 × 100

例えば、年間返済額が72万円で、年収が400万円の場合は、
72万円 ÷ 400万円 × 100 = 18.0% となります。

返済負担率は、住宅ローンの借入れ額における目安として考えることもでき、一般的には25%以内にすることが望ましいとされています。

しかし、それはあくまで目安であって、「25%以内だから住宅ローンは余裕で返済できる」とは限らないことは十分に理解しておきましょう。

モデルケースの場合の注文住宅の総費用の内訳と平均の一例

それでは、モデルケースを実例として、注文住宅の費用を具体的に表にまとめてみましょう。

  主な項目 費用(概算) 内容
建築工事費 本体工事費 1750万円 基本設備を含む本体価格(照明器具、カーテンは含まない)※総費用の70%
別途工事費 500万円 外構工事、地盤改良工事、駐車場工事など※総費用の20%
【小計】 2250万円  
税金・登記費用 印紙税 2万円 工事請負契約書
登録免許税 5万円 住宅の保存登記にかかる税金
不動産取得税 15万円 家屋を建築するなどして不動産を取得したときにかかる税金
登記手数料・費用 10万円 建物表題登記、所有権保存登記、抵当権設定登記などの費用
【小計】 32万円  
住宅ローン関係費用 印紙税 2万円 金銭消費賃借契約書
登録免許税 2万円 抵当権設定登記
登記手数料 7万円 抵当権設定登記(司法書士手数料)
融資手数料 5万円 住宅金融支援機構
特約火災保険料 14万円 10年分
特約地震保険料 12万円 5年分
機構団信特約料 7万円 1年分(住宅金融支援機構)
保証料 0円 フラット35の場合
【小計】 49万円  
仮住まい費用 仮住まい家賃 60万円 新築が完成するまでの仮住まい
引越し費用 15万円 新居への引越し費用
【小計】 75万円  
諸経費 インテリア関係 30万円 カーテン、ブラインドなど
家電製品 50万円 照明器具、エアコンなど
地鎮祭・上棟式費用 4万円 地域によって違いがあります
その他雑費 10万円 ご近所の挨拶料、粗大ゴミ処分費、電話移設費など
【小計】 94万円  
【合計】 2500万円  

家を建てる条件によっては、大きな費用が必要になるここともあります

家を建てる場合には、土地の条件や、現在の居住条件によって、さらに様々な費用が必要になる場合があります。

土地については、例えば、大がかりな地盤改良が必要になれば、その地盤改良工事に必要な費用は大きくなりますし、ガスや水道の引き込み工事費用なども、その本管と土地の位置関係によって費用は変わります。

また、現在の居住条件では、例えば、旧家の建て替えによる新築建築の場合は、旧家の解体費や、仮住まいへの引越し費、仮住まいからの引越し費の2回分の引越し費用が必要になりますし、仮住まいの家賃も考えなければなりません。

家本体の新築建設に関わる項目と必要な費用は、ほぼ上記の表にあるとおりですが、それ以外に必要になる費用は、それぞれの世帯によって、まったく別々になりますから、まずは、自分の家を建てる条件をまとめ、大きな費用がかかる内容をリストアップしてみましょう。

あとになって、予算が大きくオーバーすることにならないためにも、しっかりと書き留めておくことをおすすめします。